注目される「医療メディエーター」 事故の際「橋渡し」役、資格認定へ

　医療事故などの際、対話による紛争解決に導く「医療メディエーター」の存在がクローズアップされている。メディエーターは英語で仲介者、調停者の意味で、医療者側と患者の間に入り、中立的な立場で両者の「橋渡し」を担う。「日本医療メディエーター協会」（理事長・高久史麿自治医科大学学長）が発足し、本格的な人材育成と資格認定がスタートする。

　医療事故が絶えない中で、医療過誤訴訟は原告、被告双方に満足な結　な場面を想定したロールプレーイング（役割演技）などを通じて、実際に役立つスキルを養成。協会では年間５００人の修了者を目標にしている。

　同協会専務理事で早稲田大学大学院法務研究科の和田仁孝教授の調べでは、医療メディエーターとして巣立った人のうち約７０％が看護師、約１５％が医師、約１５％が事務職と病院関係者が大半を占め、純粋な意味での第三者とはいえない。

　しかし和田教授は「訓練を積んでいけば、病院関係者でも患者側に立って第三者的に動いていくことは可能だ」と強調したうえで、「日常の診療の中で医療関係者がメディエーターとしての素養を発揮すれば、インフォームドコンセント（十分な説明と同意）が充実し、事前に紛争の芽を摘むことができる」と話す。

　日本学術会議（金沢一郎会長）は今年２月、医療事故をめぐる紛争解決のための報告書で、「初期段階から患者側を真摯（しんし）にケアし支援するメディエーションなどの専門スキルを修得した人材（院内医療メディエーター）を育成し、配置することが必要だ」と提言している。医療メディエーターにかかる期待は大きい。

抜粋　IZA

・コメント
　最近注目されてきた医療メディエーターですが、聞いたことはあまり無いと思います。具体的には、医療メディエーターとは、医療機関と患者側の間にもめ事が起きそうになったときに、双方の言い分を聞いて仲介する人のことです。

　もめ事が解決できなければ訴訟ということになりますが、双方のコミュニケーションがうまくいかないことが、問題なのです。ここを解決しようというのがこの医療メディエーターの仕事なのです。

　最近多い医療訴訟は、訴えられた医療機関や医療従事者と、訴えた患者側が、全面的に闘うことになりますが、患者の遺族が感じているのは、責任関係を明確にして責任をとらせることではなく、実情をしりどのように患者が取り扱われたのかを知ること、そこに不備があったのかということを知ることがかなり多いということです。

　しかしこれまでは「何が起きたのか知りたい」と聞いても、専門的であったり、医療機関側も「訴えられるのではないか」と身構えたりしてお互いの信頼関係が築き上げられることなく、訴訟にいたっている例が多いです。

　医療側が多忙のなか、物理的にもう少し説明する時間を多く取れたり、明瞭に説明していれば、医療への不満や不信を抱かなくても済んだということが多いのではと思います。

　舌足らずの説明や理解力の不足によって感情的な面で訴訟というのは双方にとって不幸です。そういった意味で、医療メディエーターの仕事はおおいに意味があると思います。

　こういった医療サポーターがいてこそ医療従事者が患者の治療に専念できる体制が生まれ、医療従事者、患者双方にとってメリットがあることは明白です。
　
　しかし、今までこの、医療メディエーターの資格や身分の保障がありませんでした。裁判だらけの医療現場には誰も近寄りたくないし、こういった制度を設けることで医療がいい方向に向かっていくのは誰にとってもいいことです。

　医療がすべて弁償すべきであるとか、刑事裁判で罪人にされるべきという社会では、医療現場から誰も居なくなるでしょう。メディエーターの充実とともに、互いの立場を理解したりコミュニケーション能力を高めたりすることも必要です。

　医療は万能ではありません。治せない病気のほうが多いのですから。お互いに、ありがとうを言える関係になるような医療関係に制度も、人も発展していかなければならないと思います。

参考　メディエーション

メディエーターが、当事者間の対話を促進することを通して、認知の変容を促し、納得のいく創造的な合意と関係再構築を支援するしくみです。メディエーターはあくまでも、当事者自身による自主的な合意形成を促進する役割で、「調停」のように「調停案」を提示したり、説得や評価をしたりしません。

　英米では、広く普及している、当事者のための対話と協調促進のモデルです。狭義には、中立的な第三者機関での手続を意味しますが、英米では学校で子どもにも教えられるなど、日常的な問題克服のモデルを指す広い意味でも使われています。本協会では、この一般的な意味合いで、院内で患者さんと医療者の対話促進・関係再構築を支援するモデルを示す語として用いています。

　院内医療メディエーターとは

院内での苦情や事故後の初期対応の際に、メディエーションのモデルを援用して患者側と医療側の対話の橋渡しをする役割です。医療メディエーターは、法律的な解決にはかかわりません。また、院内スタッフであるため、その活動は示談交渉のなかの対話促進の部分を担うことが中心となります。患者さんに寄り添い、医療機関の真摯な対応を促進するために、専門技法の習得と倫理性が要求されます。

参考　日本医療メディエーター協会

禁煙への救世主？ 「喫煙」を予防するワクチン、北欧で臨床試験実施へ

・コメント
　なかなか禁煙できない人に朗報です。ワクチンといったニコチンを生理的にうけつけなくなる物をつかって治療するそうです。

　このようなやり方が体にどのような影響を与えるのかは不明ですが、意志の弱さを薬でなんとかしようとするぐらいなら、喫煙は達成できないのかもしれません！。

　禁煙者が増えるのはいいことだと思います。国民全体にかかる医療費も減りますし、ただしこういった薬に保険が使われるのはちょっと考え物ですね。

　『禁煙薬』いろいろ議論を呼びそうです。

経血から採取の｢間葉系細胞｣、医学の飛躍に大きな可能性

・コメント
最近、骨髄の中にある間葉系幹細胞という細胞が，ＥＳ細胞に近い能力を秘めていることが分かってきました。

　間葉系幹細胞は、骨、軟骨、脂肪、心臓、神経、肝臓の細胞などになることが確認され、「第二の万能細胞」として注目を浴びています。

　この方法では，患者自身の骨髄を使うため，拒絶反応の心配がなく，ヒトの受精卵を使うＥＳ細胞のような倫理的な問題もない。

　山中教授のiPS細胞発表の後も、様々な幹細胞の活用方法が試みられています。倫理的な問題はあるにせよ、世界中でこのような取り組みがなされ医療とは何かが問われ始めています。

　将来、医者は要らなくなり、業界からは反発必至かもしれませんが、新たな技術を受け入れ、そういった世界にも柔軟に対応していくだけの社会そして人間の器が求められると思います。拒絶していては、何事も進みません。

ネットカフェ難民を支援、都内に相談センター開設

・コメント
　最近のネットカフェはすごく環境がいいです。フリードリンク、居住性の向上、シャワールームの新設、ゲームソフトやDVDソフト、個室席、リクライニングチェアやフラットシートの採用、マッサージチェアなどもあり、コミックの充実、インターネット使い放題などにくわえ、深夜に長時間低額料金で利用できる「ナイトパック」料金の設定など、低料金で仮眠がとれる環境がそろっています。

　日雇い派遣では家賃・光熱費など数万円のまとまったお金がとても作りにくいため、日払いの賃金がその日暮らしを維持することだけに使われるということで、ネットカフェを宿泊施設がわりにして、フリードリンク、お菓子を利用して食事の確保、テレビ・PC・漫画などで休息します。雇い労働者には非常に適した場所です。

　しかし問題があります。住所不定の状態が長期にわたる場合、職権消除により住民票が抹消される可能性があるのです。この場合、新規の移転先が存在しないため住民票の復活が出来ずホームレスと同様の問題を抱えています。

　職があり、所得があっても、新規に銀行口座の開設ができず、住民基本台帳への登録がないため、印鑑登録もまた出来ず、実印をともなう契約は拒否されますし、クレジットカードや消費者金融などの契約時に信用調査で契約を拒否されます。

　さらに、新たに運転免許証を取得する事が出来ませんし、すでに運転免許証を取得している場合も、証明書類の提出を要することから書類不備として受理されず「住所がないので更新できない」事態が発生します。生活保護も受けられないので医療機関にもかかれないし、公共サービスもうけられません。

　ネットカフェ難民も種々の場で通用する身分証明を取得できる機会を失い社会から封殺されてしまうといった恐れがあるのです。

　改善策として相談センターなどを開いていますが、情報ならネットカフェで入手できるし、このような状況を改善しようとしない本人に問題があるとしか思えません。

　雇用は都市部にはありませんが、地方の一次産業は人手不足で悩んでいます。贅沢な悩みをしているネットカフェ難民の人たちも体をつかって健康的に働ける地方に居を構えれば、本人も地方も潤います。

　総合的な雇用調整ができないハローワークや人材派遣会社は、企業間での人のやりとりしか考えていないところが問題なのです。マッチングはロングテールで日本の総合力を発揮していける社会作りを目指す必要があるのではないでしょうか。

献血でランチ代節約

食べ放題のお菓子やドリンク、マンガを読みふける若者たち−。一見してマンガ喫茶と錯覚してしまいそうな快適空間。それが今風の献血ルームの“スタイル”だ。

　全国各地でこうしたサービスの充実が図られる中、新潟市ではホットドッグなどを期間限定で提供し始めた。全国でも珍しく、懐の寒い会社員などには昼食代を節約できるとあって好評の模様。進化する献血ルーム事情を追った。

　「企業や役所の人事異動などで忙しい年度初めは、１年で最も献血量が確保しにくい時期。１人でも多くの献血者に来てほしい」

　新潟市中央区万代の献血ルーム「ゆとりろ」。県赤十字血液センターの福崎満夫・渉外二係長は、７日からスタートした採血後にホットドッグなどの軽食を提供する平日午前限定のキャンペーン（６月末まで）に期待を込める。

　初日に同ルームを訪れた献血歴６０回以上という五泉市の自営業の男性（４７）は「昼のご飯代が浮いた」とにっこり。新潟市の無職の女性も「今度は友人を誘ってきたい」と“ニンジン作戦”の滑り出しは順調のようだ。

　ただ、献血者の増加に直結するかは未知数。試験的に実施した昨年１０〜１２月のキャンペーン実績は、前年度同期比１６％アップしたが「期間全体で新規献血者はそれほど伸びていない」と同ルームは冷静にみる。

　新規献血者の確保と血液の適正在庫の維持に向け、各地の献血ルームが予算内でサービス向上に努めるのは時代の流れかもしれない。だが、平成１５年７月施行の新血液法で「有料採血の禁止」が明確化され、血液の対価と疑われるような物品提供は戒められている。実際に図書券やテレホンカードの提供は中止になった。

　「ゆとりろ」の軽食や東京都内の一部の献血ルームでのハンバーガーの提供は「法的にはギリギリの線」（日赤関係者）との見方もあり、日赤献血推進課も「全国各地でエスカレートしないよう監視、調査したい」とのスタンスだ。

　とはいえ、現場サイドでは、献血量が確保しづらい時期には「生死のかかった患者に迷惑をかけないためにも、多くの献血者に来てもらうために、サービス内容を高めざるえない」といった本音も漏れる。

　記念品提供などにかかる金額は「１人当たり５００円程度以内」（日赤献血推進課）とされ、その範囲で今後も献血者確保に向けた対策が各地で練られる。一方、日赤は少子高齢時代の到来をにらみ、受け入れ態勢のあり方を見直すプロジェクトを近々に立ち上げるという。

　サービス向上が年々図られる献血ルーム。その小窓を凝視すれば、献血行為を支える人々の善意が年々損なわれている世相が浮かんでくる。やはり、献血の基本は社会貢献への意志であり、サービスの優劣は二の次。興味のある人よ、まずは一歩踏みだそう。

抜粋　MSNSANKEINEWS

・コメント
　献血ルームのサービスは目を見張るものがあります。ルームによってはテレビやビデオ、DVDプレーヤー、ゲーム機が設置されているところもあります。ロビーの雑誌や漫画を持ち込むこともできるそうです。簡単な菓子、飲み物等が提供されており。アイスクリームやドーナツ等も食べ放題です。

　なぜここまでして献血ルームは運営されているのかというと、現在、血液に完全に代わるもの（人工血液）は未だ開発されていないからです。代替血液は開発されてはいるが限度があり、輸血には人の血液を使用せざるを得ないからなのです。

　しかし、いかんせん血液が足りません。以前の商業血液銀行による血液供給システムは、買血による物で質の確保は難しかったそうですが、上手く機能していたと思います。

　その後、図書カード等の金銭的なニュアンスが薄まりまいたが、肉体の一部である血液を売買して営利の対象とするのは問題があるということで、現在禁止になっています。

　しかし血液事業の在り方がこのままでは機能不全になることは間違いありません。議論の余地はかなりあると思いますが、献血ルームのサービス向上は間違ってはいないと思います。

　現場を考えない法律の方が改善の余地が大きいと思いますし、政治家に抜本的にどうするかを議論するだけの能力があるのかという問題もあります。

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男の子が欲しければ高カロリーの食事を、英大学研究

・コメント
　なかなか、面白い統計結果ですね。人間の体は宇宙より解明が難しいとよく言われますが、データにしてみるといろいろ分かってきそうですね。

　統計学は、すべての学問の基本です。さまざまなリサーチを行うことで、さらに有用な結果が出てくるかもしれませんね。

遺伝的変異、ドーピング検査に影響も 研究報告

・コメント
　ドーピング禁止薬物の中には、アルコールやカフェインのように、法律上服用が許容され、さらに、薬品ではなく通常の飲食物に含有されているものも多いそうですが、持久力を高めるエリスロポエチンなどのように、もともと体内に存在する物質であるため検査が難しいものも多いそうです。
　
　また風邪薬や解熱剤なども禁止薬物になるなど、やりすぎというくらい検査がきびしくなっており、純粋にプレーする選手にも冤罪の疑いがかけられているそうです。

　今回問題になった、遺伝子レベルの問題ですが、この新種の遺伝子ドーピングは理論上可能であり、検出が非常に困難です。本当にその遺伝子を先天的にもっていたのかどうかを示すことかを調べるのは人道にもつながる問題です。

参考　財団法人 日本アンチ・ドーピング機構

介護用パワーアシストスーツ

・コメント
　介護に必要なものは、やさしさ等の気持ちかと思いきや実はそうではありません。体力なのです。実際に大柄の男の人だと介護する側の体格が小さければ、何をするにも一苦労です。

　また、年を重ねるにつれ体力や筋力が落ちてきますので、持ち上げるのも一苦労という話も聞きます。実際現場では女の人よりも男の人の方が向いているとも言われています。

　しかしながら、細やかな心遣いはやはり女の人のほうが優れているようで、心身ともに介護は疲れるものなのです。そのような問題を解決しようと器材面でのサポートということで、開発が進む介護ロボですが、まだまだ実用化にはこぎつけていません。

　長寿命化に伴い、介護は、世界的な問題になりつつあります。介護の負担を軽減する技術の発達は、これからも必要とされ続けると思います。小型化や携帯化が進めば、誰でも簡単に強い力を出せるようになりますが、悪用される可能性も否定できません。

　技術は、使う人によるのは長年言われてきましたが、今回のこの介護スーツもその一つになると思います。

ファイザー：日本初の飲む禁煙補助薬を発売

米製薬大手ファイザーの日本法人は２２日、日本初の飲む禁煙補助薬「チャンピックス錠」を５月８日に発売すると発表した。たばこの代わりにニコチンを補充しながら禁煙につなげるガムや張り薬型（パッチタイプ）の禁煙薬と異なり、脳内のニコチン受容体をブロックし、喫煙の満足感を得にくくする仕組み。

　同社は「これまでパッチタイプで禁煙に失敗した人やヘビースモーカーには有効」としている。

　英製薬大手グラクソ・スミスクラインと大正製薬も２１日、薬局などで販売する禁煙補助剤を今夏に発売予定と発表している。

抜粋　毎日.com

・コメント
　ついに禁煙の飲み薬まで出るようになりました。世界の禁煙の流れに乗れなかった人の救世主になるかもしれません。

　タバコをやめたいという人は男性で５割、女性では７割にものぼるというデータもあるほどです。何を試してもダメだったという人、今回こそはチャレンジしてみるだけの価値はあるかもしれません。

ｉＰＳ細胞医療に特許、知財本部が検討開始

　政府の知的財産戦略本部（本部長・福田首相）は１７日、さまざまな臓器や組織の細胞に変化する新型万能細胞（ｉＰＳ細胞）を利用した、先端的な医療行為について、特許として認めるかどうか検討することを明らかにした。

　ｉＰＳ細胞の特許を巡る国際競争が激しさを増しているためで、早ければ、６月から検討を開始し、早急に結論を出す。

　患者の皮膚からｉＰＳ細胞を作製し、神経や筋肉などに変化させれば、拒絶反応のない再生医療が実現できると期待されている。

　しかし、日本では現在、医療行為について特許を認めていない。米国は認めているため、再生医療の研究者らから「医療行為に対する特許を認めないと、米国に再生医療ビジネスで負けてしまう」との声が上がっていた。

抜粋　読売新聞

・コメント
　いままでどおりの仕事をやってきたことで、叩かれている厚生労働省ですが、今回の医療分野の特許についても例外ではありません。
　
　厚生労働省が、ブレーキとなって技術開発や権利が阻害されるなんてことがあっては、日本で努力しても報われないということで、優秀な人が、外国に流出してしまう恐れがあります。

　いつまで、お役所体質をつづけるのでしょうか。諸外国が国を挙げて支援しているような技術開発に対しても、前例がありませんのでと平気で言える日本の体質が今問われています。

　現在のお役所は発想力もなければ、情報収集力もないような状況で、何を根拠に、国策を出しているのかという根本的な問題を抱えています。

　国家的戦略を生み出す情報収集、分析機関の設立とすばやくニーズを拾い官民共同で、戦術を展開していけるような仕組みを作ることが必須です。

　グローバル社会になってしまったからには、国内だけのお内向きの政策に固執することなく周辺諸国の動きを見て、打って出る政策が必要です。

戦争で失った手足を再生？米国防総省、兵士の再生医療研究に2.5億ドル拠出

・コメント
　再生医療は、人体の組織で、再度生えてくることのない組織の機能回復の方法を研究する新しい医学です。現在最先端の研究を行っている日本ですが、世界各地で同様の研究がなされています。

　iPS細胞という言葉をご存知の方も多いと思います。体細胞（主に線維芽細胞）へ数種類の転写因子(遺伝子)を導入することにより、ES細胞　（胚性幹細胞）に似た分化万能性（pluripotency）を持たせた細胞のことです。京都大学の山中伸弥教授らのグループによって世界で初めて作出されました。

　分化万能性を持った細胞は理論上、体を構成するすべての組織や臓器を作り出すことが可能であり、ヒトの患者自身からiPS細胞を樹立する技術が確立されれば、免疫拒絶の無い移植用組織や臓器の作製が可能にります。

　21世紀はエネルギーにせよ、医療にせよ細菌や細胞、遺伝子などのバイオが大活躍する時代です。今までの世界から一歩踏み出し、社会の変化を恐れず受け入れていくことが今後求められます。

看護師の求人・転職情報サイト『カンゴジョブ』

カンゴジョブとは、看護の仕事や医療の仕事を専門に扱った求人サイトです。正看護師、看護師、保健師、助産師、看護助手、医療事務などの医療や看護の仕事に関する求人情報(2006年9月現在、約5,150件)を、働きたい地域や路線、雇用形態などで検索、応募することができます。

掲載している求人情報は看護や医療の仕事に特化しているため、看護や医療の業界への就職や転職をお考えの方々、いますぐの就職でなくても看護や医療の業界に興味のある方は、ぜひお仕事検索をご活用ください。

神奈川県で屋内全面禁煙へ、条例案

・コメント
　禁煙が広まっています。屋内全部とは思い切ったやり方です。タバコは毒ですし、中毒性があることは知られています。

　タバコによる健康被害はタバコ税よりも大きいといわれていますので、やはり禁煙は肯定すべきです。これを気にタバコをやめる人も増えることになりそうです。

　子供の頃からタバコのある環境で育った人は、タバコを吸う確率は上がるというデータもありますので、まず何より環境整備が大切ですね。

　他の県も追随するといいと思います。タバコやめたい人は多いはずですから。

貧血を起こす鉄欠乏症の原因遺伝子を特定、米ボストン小児病院

・コメント
　病気は「遺伝子」によってコントロールされ、遺伝子の欠陥は細胞の構造や機能を損ない、その結果として病気が現れるといった考え方があります。

　遺伝子疾患はすでに多数が知られ、また高血圧などの生活習慣病や癌、そして神経難病なども遺伝子の影響を受けることが解明されつつあります。
　
遺伝子治療とは、こういった正常な遺伝子を細胞に補ったり、遺伝子の欠陥を修復・修正することで病気を治療する手法です。

　生命活動の根幹を制御する治療法であり、遺伝子疾患だけでなく、癌やエイズ、そして難病など、様々な病気の治療への可能性があります。

　しかし、今のところ解析がヒトの遺伝子を解読はできたももの、病気の原因の特定が難しく成功例は少ないです。

　現在実施された遺伝子治療は、アメリカにおいてアデノシンデアミナーゼ欠損症による重度免疫不全患者に対する初の遺伝子治療に成功し、その後日本でも同様の成果が得られたこともありますので、今後先天的な病気には、効果があると考えられています。

診療費は1時間100万円、ロシアの超セレブ層向け診療所

・コメント
すごい病院もあるものですね。日本の保険制度ならまず間違いなくはねられますね。

　ほんとに３割負担の日本に生まれてよかったと思いますが、最近の医療業界の疲弊をみると、５割負担ぐらいが妥当なのではないかと思います。

　医療従事者だけでなく、その医療をサポートする人の重要性をひどく感じるからです。
　
　また医療費の無駄使いを国民全体が認識すると共に、厚生労働省の国家医療管理体制を厳しい目で見ていく必要があります。

小児期の運動不足は心疾患リスク高める 米研究報告

・コメント
　最近、子供達が外で遊ばなくなっていると聞いています。食習慣の欧米化も影響ありますが近年、日本人の糖尿病患者が著しく増加しています。

　食物をエネルギーに変えるインスリンというホルモンは、すい臓から分泌されます。日本人は、すい臓のインスリン分泌細胞が欧米人に比べ疲れやすく、食べ過ぎや運動不足が続くとインスリンの分泌が低下してしまいます。

　エネルギー消費も少なくなるためインスリンの効きも悪く、エネルギーに変えられなかったブトウ糖が血液中にあふれる高血糖の状態となります。
　
　この慢性的な高血糖状態が、生活習慣病（肥満）による糖尿病です。大人の糖尿病の大部分はこのようにして発症します。

　何でも動かなくても手に入る便利な社会も考え物ですね。

インドで補助人工心臓の埋め込み手術に成功、アジア初

・コメント
　補助人工心臓 (Ventricular Assist System VAS：バス) は、急性あるいは慢性心不全に陥ってしまった心臓の代わりに、血液循環のためのポンプ機能を補う治療用装置です。

　この装置は心臓のポンプ機能を助け、しかも身体に取りつけることができるほどの大きさなので、装着している患者さんもある程度自由に動き回ることができます。

　補助人工心臓を使って、弱った心臓を休ませ、その回復を図ることが可能です。回復が望めない場合には、心臓移植までのつなぎとして利用することもできます。

　現在開発されているのは、空気圧駆動型のものでは、日本ゼオンと東洋紡の補助人工心臓が臨床応用されています。

　日本では、世界に先駆けて、空気圧駆動型の補助人工心臓の製品化が許可されましたが、保険の認可が圧倒的に遅れています。

　認可権を持つのは、もちろん厚生労働省です。埋め込み型の補助心臓の認可審査が世界的に見ても非常識なまで遅れが原因で、日本の補助人工心臓開発が廃れたといわれています。

　埋め込み型の補助人工心臓も開発されており、2006年、ロータリーポンプを応用したサンメディカルのエバハートの臨床が開始され良好な成績を収め、欧米であれば、既に臨床で市販されるだけのデータを持っていますが、なぜか日本では認可が遅れています。

　同じくロータリーポンプを応用した日本のテルモのデュラハートは、なぜか日本ではなく欧米でのみ、臨床が行われています。

　なぜこんなに日本ではデータがそろっているにもかかわらず認可がおりにくいのでしょうか。危険がある薬害エイズの非加熱製剤や、フィブリノゲンなどはあっさり認可がおりたり意味が分かりません。

　専門性が高いからといって、情報開示を避け利既得権益を貪る無知な厚生労働省の姿が見え隠れします。もう時代遅れの認可制度は排除したほうが国益に適うし、日本の競争力の源泉を奪う自分達の行動をもう一度見直したほうがいいと思います。

ミニ保険、上手に活用 糖尿病、地震など続々

平成１８年の保険業法改正で誕生した、いわゆる「ミニ保険」と呼ばれる新しいタイプの保険「少額短期保険」。糖尿病患者向けの医療保険や少額の地震保険、ペット保険など保障対象となる分野を絞り込んだ独自商品が続々と登場している。ミニ保険の仕組みと特徴を理解して、上手に利用したい。

　昨年７月、国内初の糖尿病患者向け医療保険、定期保険を発売して注目を集めたのがエクセルエイド少額短期保険（東京都中央区）。国内の糖尿病患者は増加傾向にあり、予備軍も含めると１６２０万人ともいわれる。だが、人工透析を受けたり合併症のリスクが高まったりするため、治療中の人が入れる保険はほとんどなかった。外資系保険会社出身の和田敏文社長は「糖尿病は完治せず、健康管理をしながら一生付き合う病。だからこそ患者さんの経済的負担を少しでも軽くしたかった」と言う。

　６歳から８９歳まで加入できる医療保険「Ｄｉａｂｅｔｅｓ８０」は糖尿病だけでなく、他の疾病やけがによる入院もカバーするのが特徴。例えば３０歳の男性なら、月々２１１１円の保険料で入院給付金１日５０００円、手術給付金とあわせて年間８０万円を保障する。

　今年２月に加入した兵庫県西宮市の女性（４６）はここ十数年、糖尿病で入退院を繰り返し、１カ月以上入院することも珍しくなかった。「これまで入れる保険がないと思ってあきらめていた。高額の医療費の支払いがつらかったので本当にありがたい」と話す。

日本震災パートナーズ（千代田区）の地震保険「Ｒｅｓｔａ」は被災後の生活再建費用を保障する。従来の地震保険は火災保険とのセット加入が条件だが、単独で加入できる。全半壊など被害額の査定を行わないので、被災から比較的早く当面の生活に必要な資金が支払われる。

　ぜんち共済（千代田区）の「あんしん保険」は、知的障害や発達障害、てんかん、ダウン症の人たちが対象。医療、死亡保険金のほか、トラブルに巻き込まれた際の弁護士費用や、物を壊したときの賠償費用などを補償する。このほか、シニア向け保険やペット保険、家財保険などが相次いで生まれている。

　ミニ保険会社は新たな業態。保険金額１０００万円以下、期間２年以下の小規模な保険だけを取り扱う。もともとは保険業法の規制を受けずに保険と同じような商品を販売してきた無認可共済業者を排除するため、その受け皿としてつくられた経緯があるが、日本震災パートナーズのような新規参入組も目立つ。

　ＮＰＯ法人「日本少額短期保険協会」によると、今年４月１日時点で財務局に登録されたミニ保険会社は３１社。事務局の進藤鴻一郎次長は「免許制の保険会社に比べ、必要な資本金が１００分の１で済むなど設立の条件が緩やか。保険金額にも上限があるので会社の負担が減り、既存の保険会社が扱わなかった分野でのきめ細かいサービスが可能になった」と説明する。

　ミニ保険会社の商品や販売手法は金融庁の審査を受けており、消費者にとっては生活に安心を与えてくれる新たな選択肢が増えたといえる。ＦＰアソシエイツ＆コンサルティングのファイナンシャルプランナー、千村朗さんは「経営破綻（はたん）など万一のときに契約者保護の仕組みがない点に注意は必要」とした上で、「ミニ保険単独では保障金額が十分ではないので、加入済みの保険と組み合わせるなど上手に使ってほしい」とアドバイスしている。

抜粋　MSNSANKEI

・コメント
　いままで、共済は、認可を受けなくても勝手につくることができたため、無認可共済が沢山ありました。

　そこで、改正保険業法が施行されこれらが封じられました。共済は解散し、新しくミニ保険会社が台頭してきました。

　中古車販売のガリバーが、販売した車に欠陥が見つかったら補償するミニ保険、また旭化成ホームズも、ミニ保険会社で家財保険を販売するそうです。

　ただ、ミニ保険会社といえども、最低１０００万円の資本金が必要。また、契約者にしっかりと保険金が払えるよう、将来の保険金の支払いに備えて責任準備金を積立てたり、財務状況の情報開示をしなくてはなりません。

さらに、支払い余力も一定以上必要なので少しは信頼が置けそうです。

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